海外ドラマから学ぶ、敵対的M&Aの日本と海外の考え方の差異
こんにちは、クラリスキャピタルの牧野です。
またまた、マンハッタンを舞台にした弁護士の活躍を描いたドラマ「SUITS/スーツ」についてです。
敵対的買収は世間に好戦的なイメージをつけるだけ？
シーズン１第８話でハーヴィーはホテル経営者デベックの弁護士として競合するホテル経営企業と合併話を進めようとします。
しかし、競合ホテルは敏腕女性弁護士にそそのかされて、裏で株式を買い進め、裏で敵対的買収を進めます。
それに気づいたハーヴィーは、買収を合併に話を戻さなければ、ホテルを個別に外部に売却するぞ、話を買収に戻せと主張します。
ハーヴィーは競合するホテル経営企業の社長に、お互いが発展するために、買収ではなく、合併に話を戻してくれ、
「（敵対的）買収は世間に好戦的なイメージをつけるだけ」
であると説得します。
日本では、敵対的買収がされることは少ないです。こちらのサイト記載の事例にあるように、あまり成立しません。
日本においては、敵対的買収は「乗っ取り」＝悪のようなイメージがあるからかもしれません。
米国では敵対的買収は多いので、これが果たす一定の役割・効用（例えば、無能な経営者が敵対的買収後、退任させられて、新株主が選ぶ経営陣によって効率的な運営がなされる等）が理解されており、単にＭ＆Ａの一つのやり方として受け入られていると思っていました。
しかし、このドラマを見る限り、敵対的買収は「乗っ取り」とは言わないまでも、世間に対して好戦的な会社であるという（マイナス）イメージの発信につながってしまうということが一つの側面としてある、として（少なくともこのドラマにおいては）認識されているのは、興味深いなと思った次第でした。
